2014年03月08日

反マスゴミ祭り4月28日終戦記念日に相応しい本-世界がさばく東京裁判

 東京裁判賛否国民投票実行委員会が次のように呼びかけた。

 4・28:東京裁判賛否国民投票

 1952年4月28日、日本が主権回復したその日に出版された『パール判事の日本無罪論』(田中正明著・小学館文庫)を、東京裁判否定の意思表明の「錦の御旗」にして、4月28日にインターネットは「アマゾン」、書店は「紀ノ国屋」をメインに予約(投票)を開始して下さい。

 インターネットユーザーと保守系団体が、一致団結すれば、パール博士の「その時こそ、正義の女神はその秤を平衡に保ちながら、過去の賞罰の多くに、そのところを変えることを要求するだろう」との、予言を実現することが出来るのです。

 決行日は、2009年4月28日から1ヶ月間です。

 ポスティング用チラシなど、あらゆる国民層に告知できるように、自由に転載して下さい。

 戦後初のイベントですので、老若男女こぞって参加して頂けば、靖国神社参拝問題・ 「A級」戦犯合祀問題・ 村山談話・ 田母神空幕僚長更迭問題など、まとめて封じ込めることが出来るのです。歴史に刻まれる日本の分岐点になることでしょう。


 パール判事の日本無罪論より世界がさばく東京裁判の方がこのイベントに相応しいはずですが。

世界がさばく東京裁判 85人の外国人識者が語る連合国批判(終戦50周年国民委員会/明成社)の目次

序 東京裁判を裁判せよ 初代国際連合大使 加瀬俊一

レーリンク判事の<東京裁判>への総括的批判 佐藤和男
はしがきに代えて

第1章 知られざるアメリカ人による<東京裁判>批判-なぜ日本だけが戦争責任を追及されるのか

アメリカのある詩人の懺悔と忠告
「いかさまな法手続きだ」(ジョージ・ケナン)
「政治権力の道具に過ぎなかった」(ダグラス連邦最高判事)
戦争は「違法」でも「犯罪」でもない

第2章 戦犯裁判はいかに計画されたか-国際法違反の占領政策

国際法違反の精神的武装解除政策
「戦勝国の戦争犯罪も裁かれるべきだ」(ケルゼン博士)
「戦犯裁判は負けることを犯罪とした」(モントゴメリー子爵)
「国際法という文明は圧殺された」(パール判事)
「日本の有条件終戦」を認めていたアメリカ国務省
ポツダム宣言に示された日本の「条件」
連合国の許しがたい背信行為
「ポツダム宣言」違反の検閲
裁判の偽善性に悩んだソープ准将
「極東国際軍事裁判所条例は国際法に基づいていない」(モーン卿)

第3章 追及されなかった「連合国の戦争責任」-裁判の名に値しない不公正な法手続

ハンキー元英国内閣官房長官の憂慮
日本空爆計画を暴いたトンプソン教授
ローガン弁護人を「アメリカの戦争責任」
ルーズベルトの開戦責任を問うリットルトン英国軍需生産相
ブレイクニー弁護人の「原爆」発言
「原爆投下を我々は悔やむ」(「ナッシュビル・グローブ」紙)
「原爆投下を反省すべきはアメリカだ」(ガザリー元外相)
「原爆投下を懺悔したキリスト教会連邦協議会」
「原爆投下は不必要だった」(アイゼンハワー司令官)
「無差別爆撃」を非難した中立国スイスの新聞
リンドバーグ大佐の見た「米軍の残虐行為」
「米ソによる共同謀議」を批判したプライス法務官
「戦勝国の判事だけによる裁判は公正ではない」(ファーネス弁護人)
一部グループによる判決に抗議したブレイクニー弁護人
裁判の公正さを疑うベルナール判事
「弁護側に不利な証拠規則だった」プリチャード博士

第4章 蹂躙された国際法-国際法学者による「極東国際軍事裁判所条例」批判

管轄権なき「見せ物裁判」に反対したウェッブ裁判長
「侵攻か否かの決定権は自国にある」(ケロッグ国務長官)
「平和に対する罪など存在しない」(フォン-グラーン教授)
定義なき「侵攻」を濫用を戒めたリファート博士
「共同謀議」理論を疑問視したセイヤー教授
「共同謀議」弛緩を批判したミアーズ女史
イプセン教授の「個人責任論」批判
「不作為犯」理論に反対だったランシング米国務長官
「合法的手続の仮面」をかぶった復讐(マーフィ連邦最高裁判事)
「山下裁判」を批判したライシャワー博士
「インド政府はパール判決を支持する」(チョプラ教育省事務次官)

第5章 <東京裁判>は平和探求に寄与したか-残された禍根と教訓

戦後、「平和に対する罪」は正式に国際犯罪とされたか
戦犯裁判を批判した国際連合国際法委員会
「東京裁判」の克服を提唱したイプセン教授
日本の外務省も認めている「東京裁判の不当性」
日本悪玉史観を批判するフリードマン教授
「アメリカの正義を疑え」(マイアニ教授)

第6章 戦後政治の原点としての<東京裁判>批判-独立国家日本の「もう一つの戦後史」

講和会議で東京裁判を批判したメキシコ大使
四千万人を越えた「戦犯」釈放署名
「戦犯」釈放に立ち上がった日本政府
社会党議員による「東京裁判」批判
可決された「戦争犯罪」否定の国会決議
日本は東京裁判史観を強制されていない
第二次東京裁判の開廷を提唱するエドワード弁護士

【付録Ⅰ】誤訳としての「侵略」戦争
アグレッションの訳語には「侵攻」が適当

【付録Ⅱ】日本は東京裁判史観により拘束されない
サンフランシスコ平和条約十一条の正しい解釈

参考文献一覧


 世界がさばく東京裁判-85人の外国人識者が語る連合国批判は、瞬く間に市場価値を失う時事評論本とは違い、子孫に伝えていくべき座右の名著です。

 この本の購入者が、参考文献一覧表に掲載されている全文献を読破すれば、テレビに登場するぐらいの学者を凌駕する見識を身につけることが出来るでしょう。

 そしてこの本の内容が広く国民に知れ渡れば、日本政府のポツダム宣言の受諾を「日本国の無条件降伏」といい、8月15日を終戦記念日といい、東京裁判を国際法に基づく正義の裁判といい、ポツダム宣言を根拠に占領憲法の制定を有効といい、日本国は東京裁判を受諾したとか言ってきた政治家、学者、知識人、評論家、教師そしてほぼ全てのマスコミが壊滅するでしょう。彼等の言ってきたことは全部デタラメのウソ八百なのです。


 世界中の碩学が責め裁く東京裁判…知らぬは戦後生まれの日本人ばかりなり。
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posted by 森羅万象の歴史家 at 15:00| 憲法学の名著と迷著 | 更新情報をチェックする