2014年03月15日

尊皇を装う暴力団の手先に堕ちた違憲有効界の承詔必謹論者たち

 むかし世界の東のはずれに、日本という約1800年の歴史を持つ古い古い会社がありました。日本は日の出の勢いで発展しましたが、あるとき日本の労働組合に潜り込んだソ連という会社の工作員が経営陣に仕掛けたワナにはまり、創業以来初めて会社の存続を危うくするほどの大損害を被り、アメリカという巨大会社との競争に敗れました。日本はアメリカとパートナーシップ協定を結びました。

 それから間もなくソ連とつるんでいたアメリカから、GHQという経営コンサルタントが「日本の民主的再建」と称して日本にやってきたのですが、GHQはパートナーシップ協定を逸脱して日本を不法に占拠しました。GHQはさっそく契約書を作成し、それを民主的再建方針として日本の経営陣に突きつけました。

 契約書には、「日本は社員の安全と会社の存続をGHQに委託しなければならない」とか「日本は社内に独自の防犯設備を配置してはいけない」とか「日本はアメリカの社員をガードマンとして雇用しなければならない」とか「日本は会社の売り上げの二割をアメリカに上納しなければならない」とか、日本の定款と伝統にもパートナーシップ協定にも違反する無理難題が山のように盛り込まれていました。

 当然のことながら日本の経営陣は契約書の内容を見て仰天し、GHQに幾度も抗議し幾度も契約書の変更を懇願しました。しかしGHQはそれらをことごとく拒絶し、「経営陣がこの契約書にサインしないというなら、日本が創業以来代々大切に受け継いできた皇室もろとも会社を爆破する」と経営陣を脅しました。

 GHQは経営コンサルタントを装った暴力団であり、しかもGHQにもソ連の工作員が潜入していたのです。

 日本の皇室は日本が世界の中で稀有の老舗である証で、エンペラーという日本のブランド価値を維持するためには絶対に欠かせない唯一無二の社宝でした。日本の経営陣は苦悩しましたが、社宝を護り社員を守り会社を維持するために、最後にはGHQの脅迫に屈服し、断腸の思いで暴力団の契約書にサインし、契約書を会社経営の最高方針にしました。

 しかしそれから間もなくソ連とアメリカが争い始め、またアメリカは日本にGHQを送り込んで会社の民主的再建を強制したことを反省したため、GHQは日本から去っていきました。それからしばらくして、日本の法務部に所属する南出喜久治という弁護士が会社の経営陣に次のような提言を行いました。

「GHQが日本を不法占拠していたときに、会社の経営陣に無理難題を要求してきたことは不可抗力であって、経営陣が暴力団の契約書にサインしたことは、暴力団から社宝を護り社員を守り会社を維持するための止むを得ない苦渋の決断であったから、非難には値しない、むしろ同情して余りある行為である。
 
 しかし一連の行為は明白に違法であるから、GHQの契約書は始源的に無効であり、会社の経営陣は速やかに契約書を破棄し、日本本来の定款と伝統に復帰して会社の再興を図るべきだ。暴力団の契約書が会社の経営を狂わせ、会社の存続自体を危うくしている。

 このままでは日本は社員の生活と安全を守れないばかりか、社宝の皇室を失いかねない。暴力団の契約書を会社経営の最高方針として有り難く押し戴き、これに従い続けるなどという愚行はもう止めるべきだ。」


 ところが日本の出版部に所属する谷田川某という売り出し中のライターが南出喜久治弁護士の提言に対して次のような反論を行いました。

「日本の経営陣は暴力団のGHQから社宝を護り社員を守り会社を維持するために暴力団の契約書にサインし、それから今日まで日本は暴力団の契約書を会社経営の最高方針として甘受してきたのである。
 従って一連の行為が違法であっても日本はこの現実を受け入れて暴力団の契約書は無効というべきではない。暴力団の契約書に従う経営が会社の存続を危うくしているなら、日本は暴力団の契約書に従い、その契約書の内容を少しずつ改正すべきである。」

  
 谷田川某なるライターは著しくリーガルマインドを欠いており、殆ど暴力団の手先です。また暴力団の契約書に従って契約書の内容を改正することに付きまとう弊害と危険に全く気づいていません。このような人物が読者に「法の支配を尊重せよ」とか言っても全く信用に値しません。

 そもそも幣原内閣がGHQ製の日本国憲法草案を受諾し、帝国議会が日本国憲法草案を可決し、昭和天皇が日本国憲法草案を裁可され、吉田内閣が日本国憲法公布の詔書に副署(同意のサイン)したのは、いったい何のためだったのか。

 それはひとえにGHQの暴力から皇室を護り国民の生命を守り日本国を存続させるためであった。「皇室を護り国民の生命を守り日本国を存続させること」、これが昭和天皇をはじめ彼等の目的であり、念願であり、当時の意志であった。だから日本国憲法無効・帝国憲法復原増補(改正)論は、彼等の遺志に適いこそすれ、彼等の遺志に全く反しない

 ところが違憲有効界の承詔必謹論者は日本国憲法無効・帝国憲法復原増補(改正)論を昭和天皇の御遺志に反するものとして拒絶するのである

 意図的なのか或いは無意識的なのか判らないが、承詔必謹論者は「皇室を護り国民の生命を守り日本国を存続させる」という目的を達成するための止むを得ない苦渋の非常手段であった「GHQ製の日本国憲法を受諾すること」それ自体を、あたかも昭和天皇の御遺志に摩り替えて、日本国憲法無効・帝国憲法復原増補(改正)論に反対し、国際法違反にして帝国憲法違反であるGHQ製の日本国憲法を最高法規として有効というのである

 GHQ民政局員フランク・リゾー大尉の回想によれば、ダグラス・マッカーサーは、彼自身が行った日本改造がより長続きすることを熱望していたという。 

 違憲有効界の承詔必謹論者は尊皇を装ったGHQ系暴力団の手先であると言わずして何というのか。まるで承詔必謹論者は菊の御門を掲げて騒音公害を撒き散らす街宣右翼ではないか。彼等はマッカーサーの遺志を継承しているのである

<ノミの曲芸に過ぎない戦後日本マルクス占領憲法解釈学からの覚醒>

 戦後の我が国では、帝国憲法違反など13の無効事由を抱えるマッカーサー占領軍憲法(日本国憲法)が有効な最高法規として半世紀以上まかり通っている。

 これこそまさに異常中の異常事態であり、これを正常化して、立憲主義の敵である革命肯定論(違憲改正の憲法を無効とせずに新憲法として有効とすること)を否定し、適法過程(due process of law)を尊重する国民精神の回復と再確立を図り、自由の源泉の一つである立憲政治を防衛することこそ、真の戦後民主主義の克服超越であり、真の戦後レジームからの脱却である。

 我々が肝に銘じなければならないことは、革命肯定論によって初めて正当化される憲法典を支持する護憲勢力は、革命に対して法理的に抵抗できずに(違憲の憲法改廃を無効とは主張できない)憲法典を失う悲劇を免れないこと、そして我が国は、革命が繰り返される国内の混乱の中で国体を一度失ったならば、もう一度これを再生することは不可能に近いということである。

 今後も我が国体は、百年に一度あるかどうか分からない国家と民族の危機に備えて、他の国が持っていない日本民族固有の財産として大切に保存され、我々の子孫に継承されなければならない。

<日本国民を戦後民主主義洗脳狂育から覚醒させる名著>

こうして日本人は国を愛せなくなった・・・日本が二度と立ち上がれないようにアメリカが占領期に行ったこと

正統憲法復元改正への道標が記録する憲法学界の真相は、法曹関係者の間では有名な東大憲法学教授の芦部信喜と小林直樹は、昭和三十八年に、帝国憲法擁護派の小森義峯教授によって彼等の憲法論の誤謬を厳しく指摘され公開論争を挑まれたが、一言半句の反論もできず、沈黙を余儀なくされたことである

 宮沢俊義によって捏造され、樋口陽一に継承されている東大法学部マルクス憲法学は、すでに論破され大敗北を喫した真赤なウソ学問なのである。

・日本側にはどこにも自由がなかったことを指摘する「日本国憲法」無効論

戦前日本は暗黒だったという反日左翼の歴史観を粉砕する!戦前の日本では、これほど素晴らしい教育が行われていたのかと感動させる不朽の名著「修身教授録-現代に甦る人間学の要諦

・GHQの公職追放は、敗戦後の日本の古代史学会に史書たる「記紀」の軽視と荒唐無稽な珍説の横行ももたらした・・・学界に葬られた古代天皇が蘇り、私たちの前に確かな証言をつきつける古代天皇はなぜ殺されたのか

「現人神」「国家神道」という幻想―近代日本を歪めた俗説を糺す。大東亜戦争を引きき起こした思想は国家神道ではない。目覚めよ日本人!!
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posted by 森羅万象の歴史家 at 09:00| 憲政史の真相 | 更新情報をチェックする